| 今後病院が存続・発展へ向けて検討されるべきことは大きく３つあります。
１つめは、設立者の理念・方針および病院職員等の思いなどを踏まえ、病院として「取り組みたい医療」の明確化です。
２つめは、地域医療を手がける病院として、地域から「望まれる医療」の明確化です。基本方針である「急性期の二次医療を主体とする医療機関」として、機能の異なる医療機関からの期待は何か？競合する医療機関とのポジショニングをどう考えるのか？地域の疾病構造や受療行動はどのようになっているのか？自治体や消防本部などの期待は何か？などを明らかにすることです。
３つめが貴院として、「できる医療」を明確化されることです。
急性期医療を手がけるためには、「医師、看護師をはじめとする基準を満たし、機能に沿った医療スタッフの確保」が必要です。取り組みたい医療、望まれる医療のために必要な医療スタッフが確保できるのか？また急性期は、集中的に治療を必要とする患者さんを対象とする医療ですから、高度な医療機器や設備が必要となり「設備投資に必要な資金調達と返済能力」が必要となります。そして「できる医療」を明らかにする仕組みが「部門別原価計算」です。
部門別原価計算を中心に、経済的合理性に沿った「（当院として）できる医療」という視点に加えて、関連各機関や自治体および住民の方々の期待・要望を踏まえて、「当院が存続・発展できる医療」へ向けての全体最適化を図ります。
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